給料安いくせに副業禁止の会社は「生活費ちゃんと渡さないモラハラ夫」と同じ件

会社の給料が手取り20万円もないんですが、副業は禁止です…。

こんな低収入でもサラリーマンはがまんしないといけないんでしょうか？

そういう会社多いですよね。

給料をしっかり払ってくれるならまだわかりますが、

最低限のお給料すら払わないくせに副業禁止ってほんと意味不明です。

結論から先にお伝えするとと、給料が安いくせに副業禁止の会社というのは、

「ろくに生活費を渡さないくせに、束縛だけは強いパワハラ夫」と同じようなものです。

会社にとっては、あなたが低収入であればあるほど、あなたの会社への依存度を高めることができますから好都合であることを知っておいてください。

（安い給料で搾取できるってことです）

あえて激しい表現を使ったのは、これが人生を考える上でめちゃくちゃ大事なことだからです。

ここで理解しておいて欲しいことは、あなたがもっとたくさん収入を得たいなら、

自分の人生を会社任せにしていてはいけないということです。

公務員でもないかぎり、まじめに組織のいうことを聞いているだけは、いつまでたっても社畜状態からぬけだすことはできませんよ。

そもそも会社が社員の副業を禁止する理由は？

会社が社員の副業を禁止する理由としては、

↓表向きの理由（タテマエ）と裏の理由（ホンネ）の2つがあります。

会社としては、社員が自力で生活費を稼げるようになってしまったら、

会社のために時間を使わせることが難しくなってしまいますから、これはできれば避けたいことなのです。

上でもちょっと書きましたが、

嫁に生活費渡さないモラハラ夫にとって、嫁が自分で自分のお金を稼ぎ出すのが（しかも自分よりも稼ぎ出したら）不都合なのと構造は同じです。

副業で月収20万円を稼ぐのはそれほど難しくない

実際にやってみるとわかりますが、

副業である程度のお金を稼ぐのって、そんなに難しいことではありません。

一昔前まではネットというツールがありませんでしたから、それこそ副業をしようと思ったら自分で開拓営業をして、商品をつくって…

というめんどくさいことをしなければいけませんでした。

しかし、今はYouTubeもあればブログもあれば、SNSもあります。

ネットを駆使すれば月に20万円ぐらいの収入でいいなら、速い人だと半年ぐらいがんばれば安定的に稼げるようになるでしょう。

（ゆったりペースの人でも、1年ぐらいコツコツやっていけば月20万円は稼げます）

「サラリーマンしながら副業する」が実は最強

この記事を読んでいる方の中には、「将来的には独立して自分の会社を持ちたい」と考えている人もいらっしゃるでしょう。

しかし、どんなに独立志向の人であったとしても、

「生活費を会社からの給料だけに依存している状態で独立する」というのは絶対に避けた方が良いです。

近い将来に独立したい人は、

「サラリーマンをしながらまずは副業でお金を稼ぎ、ある程度副業収入が安定してきたところで独立」というルートを選択するのがおすすめですよ。

最初からいきなり独立するのではなく、

副業で助走する期間をつくっておくのがポイントです。

もちろん、安定的に副業収入を稼げるようになったあとも、サラリーマンとして働き続けることも問題ありません。

生活費はサラリーマンとしてのお給料だけでまかなうようにすれば、副業収入はすべて貯蓄したり、投資に回したりすることができます。

「サラリーマンをしながら副業する」というのは、最強の収入構築方法なのです。

実は私自身もこのかたちで現在進行系で副業やってます。

コロナ禍のテレワーク普及で「副業と本業は両立可能」であることがすでにわかってしまった人も多いと思います。

会社がいう「副業禁止」をまじめに守っていたら、いつまでたってもあなたの人生は会社ににぎられたままであることは理解しておいてください。

もし副業がバレたらどうなるの？

副業禁止の会社ってどのぐらいあるの？

リクルートキャリアの調査によると、企業全体の約7割が「副業禁止」としています。

↓上記のアンケート結果を簡単にまとめると、以下のようなことが言えます。

コロナ禍で時短勤務や在宅勤務を導入する企業が爆発的に増えました。

「家で仕事できてラッキー」と思った人もいるかもしれませんが、これは当然ながら、会社から受け取る給与や賞与の減少につながります。

つまり、いま副業を始める人と、今までどおり会社の給料だけに頼って生きていく人とで、大きな格差が生じてしまう可能性が高いのです。

いつの時代も、世の中の流れを読んで「早めに手を打つ人」が得をする（先行者利益を得る）のは同じです。

現在はようやく多くのサラリーマンが副業の有効性に気付いたところと言えますから、

今のタイミングで副業を始めておけば、先行者利益を得ることが可能になりますよ。

もし副業がバレたらどうなる？

副業禁止の会社で、

もし副業していることがバレてしまったら、

どういうことになるのでしょうか？

結論から言うと、大したデメリットはありません。

具体的なケースを紹介していきますね。

副業禁止の会社で副業がバレた場合の制裁例

↓副業禁止の会社で副業がバレると、以下のような処分が下されるケースが多いでしょう。

「ちょっとしたお小遣いを副業で稼いだ」ぐらいの収入の場合は、「口頭注意＋始末書」で終わるのがほとんどすべてだと思います。

ここからさらに進んで、会社が「減給・降格・解雇」といったきびしい制裁をくわえてくるのは、「あなたが副業することによって会社に経済的な損失が生じた場合」に限られるでしょう。

例えば、会社から取引先を奪うようなかたちで副業をしたり、

勤務時間中に副業をするなどのかたちをとってしまうと、

こうした厳しい制裁を受ける可能性があります。

逆に言えば、業務時間外に会社の業務とはまったく関係ない形で行う副業であれば、会社としては目くじらをたてて制裁を加える理由はありません。

会社に実害が何も生じていない状態で、社員に罰則を加えても意味がないからです。

社員が退職してしまったり、モチベーションを下げてしまったり…と、会社としてはきびしい措置をとっても得をすることは何もありません。

副業がバレないようにするための対策方法

副業が会社にばれないようにするための具体的な対策方法としては、

↓以下のようなことに気を付けておくと良いですよ。

↓それぞれの対策方法について、くわしくはこちらの記事で解説しました。

参考にしてみてください。

副業がバレた時の言い訳は？

もし、会社側に副業がバレてしまったときには、どのように言い訳するのが被害が少ないでしょうか。

↓なるべく被害が小さく済む言い訳としては、以下のようなものが考えられるでしょう。

勤務先の会社が副業禁止というタテマエでやっているならば、

私たちもタテマエとしてルールを守るようにしておけばOKです。

副業に目くじらを立てる上司がいるなら、「社畜業お疲れ様です」ぐらいの気持ちで生あたたかく見守ってあげましょう。

口頭注意や始末書なんて、もしくらってもたいした痛みもかゆみもありません。

会社からいい子いい子される一方で、少ない給料で奴隷労働者のような生活を続けていくなんて馬鹿馬鹿しいですよ。